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富豪が中国脱出

サーチナの記事によると

中国の招商銀行(CMB)と米コンサルティング会社「ベイン・アンド・カンパニー」が共同で発表した「2011中国個人財富報告」によると、個人資産が1億元(約13億円)を超える中国の企業オーナーの27%がすでに外国籍を取得していたほか、47%が移民を検討中であることが分かった。中国青年報が報じた。

移住の理由としては「子女の教育の利便性のため」であり、次いで「財産の保障」と続き、さらに「老後の準備のため」ということだ。

何れにしても、国の経済や政治への影響力のあるはずの人たちが中国の将来に危惧を抱いているのは間違いない。中国は国民からも見放されはじめているようだ。中国共産党の政治的な判断の失敗が原因だ。

しかし、これを対岸の火事として傍観することはできない。政治の失敗が国の運命を変えてしまう危険は中国も日本も同じだろう。個人的な利害関係だけでなく、日本の将来の運命も考えて選挙に臨む必要があるのではないだろうか。

ほんとうに賢い世論が何かというのは難しい問題だ。政治が解決しなくてはいけない問題は、未来に関わるのものが多く、本質的には政治家も、専門家も確実な予見はできないからだ。ITが発達したから衆知が集められるというものでもないだろう。アクセスできない情報も多く、また、人脈や、専門的な知識が必要とされる判断もある。

民主党の主張が政権を取る前後で劇的に変化しているが、公約で故意にウソをついたというのではなく、政権を取り情報が入ってくるにつれて方針を変更しなければ問題が起こってくることに気がついたのだろう。

政治は判断を謝れば、国家の命運を決めるだけに、真に賢い選択を国民が理解できるようなシステムの構築が必要ではないのだろうか。
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by tnomura9 | 2012-11-28 08:14 | 話のネタ | Comments(0)

中国経済の崩壊は他山の石

Google検索していて石平氏の次の論文を見つけた。

中国高度経済成長の虚構と崩壊の危機(雑誌未掲載論文)

崩壊の危機に向かっている中国経済の機能不全の原因として、生産過剰と、不動産投資バブル、株投資バブル、異常に高い所得格差が挙げられていた。

設備投資の過剰により作りすぎて売れなくなった製品、不動産の値上がりを過信して需要をはるかに超えた建築物の建設、株の値上がりに対する不用意な期待による売買の加熱。異常な所得格差による、国内消費の不振。これらが、中国の経済をいつ破綻してもおかしくない状況に追い込んでいる。

最初は輸出用の商品が飛ぶように売れたところから始まったのだろう。設備投資をすればするほど収益はうなぎのぼりに上がっていく。設備が拡充すれば、雇用が増加し、人口が集中する。すると、それに引っ張られるように土地や建物の経済的価値が増加する。これも、建物を建築すれば瞬く間に入居が埋まり、建物が売れる。その利益をもとに不動産投資が拡大再生産され、投資家の利益が蓄積していく。

このモデルは産業による製品の生産量が、それを引き受ける市場の需要に比べて比較的小さい時はうまくいく。しかし、現代の技術のレベルのために、製品の生産量が需要を追い抜くのにそう時間がかからない。あっというまに製品が市場を飽和させると、カタストロフィックな価格の下落と販売不振がやってくる。

不動産のバブルや、株取引のバブルは市場の思惑に依存しているが、実体経済と全く関係がないわけではない。バブルをささえる実体経済の状況変化はやがて、不動産や株の価格の下落となって現れてくる。しかし、不動産や株の値段は実体経済が悪くなっても少し先まで持ちこたえ続ける。価格の設定に人間の思惑が絡むからだ。しかし、そのために破綻するときは極端なカタストロフィとなって現れる危険性が高い。土地の値段や株価が下がるときの値段にも、人間の思惑が関与してくるからだ。

日本の場合も最初の好景気は輸出でもたらされた。しかし、その間に給与所得も上がってきたために、輸出が振るわなくなっても国内の市場に製品の需要を見出すことができたため、バルブ崩壊の影響を和らげることができた。不況にはなったが全く売れなくなったわけではなかったのだ。

しかし、中国は異常な所得格差のため、輸出が減少した時の、ショックアブソーバーを国内に求めることができない。したがって、バブル崩壊の影響も破滅的に現れる可能性がある。

しかしながら、いずれの場合も根本に生産力の過剰があることは間違い無いだろう。製品が市場を飽和させるまでの期間が短すぎるのだ。そのため、国際間の競争も勝ち組負け組の差がはっきりと出やすくなって、企業のストレスが高まり、何が問題であるのかが見通せなくなる。つまり、価格競争の消耗戦に入ってしまうのだ。

そうすると、アップルの台頭とソニーの凋落の原因が分かる。アップルは iPhone という今まで市場に全く見られなかった製品のお陰で巨額の利益を得、ソニーはプレイステーションという画期的な製品が市場を飽和させてしまったために凋落したのだ。

異常に高まった生産力の向上のせいで、21世紀の企業は常にそれまで市場に全くなかった製品を開発し続けなければ生き残っていく事はできないだろう。そうして、売れる商品を掴んだらできるだけ速く大量の商品を市場に供給する生産力のスケーラビリティを備えていなければならない。

また、国としてはそれまでに存在すらしていなかった商品の開発に助力すると共に、国内の所得格差に対して税による所得の再配分に留意することで、市場が飽和した時のショックを和らげる必要がある。どんなに飛ぶように売れている製品も遠からず市場を飽和させるので、不況は必ず来るからだ。

また、過度な再配分は、資金の集中を阻害し、商品開発の意欲を失わせるだろうし、反対に、過度な所得格差は、国を揺るがすほどの破綻を来させる可能性がある。舵取りが肝要だ。

中国が今の経済構造を買えない限り経済崩壊は避けられないだろうが、日本も例外ではない。他山の石として中国の経済の動向を研究する必要がある。時代の変化によって不況の原因が変わってきている時に、あいも変わらずニューディール政策を振りかざして、通貨の供給を通じてインフラや設備投資を奨励しても効果はないどころか、却って、事態を悪くする可能性があるからだ。

新しい時代の不況は、製品開発力と営業能力の増強と、素早く市場に製品を送るための生産力のスケーラビリティーを確保すること。GDPの再配分によって国内消費力を低下させないようにすることで乗り切る必要がある。

日本の場合は研究開発の意味や売れる商品を見抜くための専門機関の充実と、製品を海外に営業するために外国へ派遣されてもいいと思う若者を育てること、ロボット技術による工業生産のソフトウェア化、つまり、同じ機械で多様な商品を製造できる技術と、台湾に見られるような受注生産専門の工場建設を促進すること、金融所得への課税やベーシックインカムのような効率的な福祉による所得の再配分などで対応しなければならないのではないだろうか。

日銀とばらまきの財政出動へのおんぶに抱っこでは切り抜けられない時代になっているのだ。
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by tnomura9 | 2012-11-26 02:20 | 話のネタ | Comments(0)

レゴで作った工場のライン

レゴで作った工場のラインのような動画を Youtube で見つけた。

LEGO Great Ball Contraption (GBC) Layout 2012.9

LEGO GBC 20 modules 【レゴ】 玉ころがしをつくってみた

製作者は Akiyuki さんという日本の人

akiyuky さんのチャンネル

技術立国日本。材料がレゴでも技術が加わるとこんなすごいことになる。しかし、こういう有形無形の技術はそれを守り育てる土壌がないと失われやすい。技術の可能性とそれを維持し発展させることの難しさを知り、技術者とは別の視点からそれを守り育てる経営者や政治家の育成が必要なのではないだろうか。

日本の産業が高い技術を持ちながら、それを販売することができずに技術が失われたり、外国へ流出したりしているとしたら、技術を守り育てる事のできる経営者の育成ができていないからだろう。

数字上の帳尻を合わせることやマネーゲームしかできない経営者にそれができるとは思えない。また、技術者に良い経営者を期待するのもむずかしいだろう。

技術者とは別の視点から技術を愛して育てることのできる経営者の育成を専門的に行う教育システムが必要なのではないだろうか。
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by tnomura9 | 2012-11-21 04:47 | 話のネタ | Comments(0)

日銀法改正の公約への疑問

自民党が「日銀法改正」を公約に入れるそうだが、大丈夫だろうか。

財政規律に大きな瑕疵を作る可能性はないのだろうか。

経済のことは素人だが、通貨が本質的にはただの紙切れであって、それを価値あらしめているのが信用だということくらいは分かる。その通貨を政策でどのようにも発行できるようにしたら、円の信用が失墜し大暴落する危険はないのだろうか。

政府が自由に円の発行量を管理できれば、国債の決済は簡単にできる。国債に見合う通貨を発行すればいいからだ。しかし、そのようなことが行われれば、円に対する信用は失われ大暴落を引き起こすだろう。デフレも怖いが、財政規律のない通貨の信用失墜による大インフレはもっと怖いのではないだろうか。

政府主導の金融緩和をしたければ、円とは別に政府発行貨幣を導入すればよい。これなら、政府貨幣の過剰な発行は、政府貨幣の価値を減じ暴落するかもしれないが、円に対する完全な信用失墜は防げる。

民主党の公約の大半は実現できなかったように、政治家は素人なので通貨の問題のように高度に専門的な内容に踏み込むと想像もつかない破局を引き起こす可能性がある。現に、阿部総裁の提唱する「建設国債を全額日銀に買い取ってもらう」という発言は財政法で禁じられており、財政規律が揺らいでしまうとして公約から外された。

自民党はこの「日銀法改正」は公約から外すべきだし、有権者もこれを見過ごしてはいけないのではないだろうか。虎の子の預金が紙屑に変わってしまうかもしれないのだ。

政治家による公約の役割はビジョンを有権者に示すことであって、そのビジョンを実現するためには衆知を集めた対応がなされなければならない。場合によっては公約を取り消す判断も必要だ。あまりに専門的な領域に踏み込んだ公約は危険だろう。韓国経済を引っ張った李明博大統領のリーダーシップが今韓国経済を崩壊の危機に追い込んでいるのをみてもそれが分かる。

政治家の資質は自分自身が勉強することよりも、いかに有能な人材を見抜いて適材適所に配置することができるかということに問われるべきだ。付け焼刃の勉強で判断すると禍根を残す危険が大きい。

また、経済の専門家もこの問題に対してブログなどのネットで大いに発言すべきなのではないだろうか。残念ながら日本のマスコミはこのような重大な問題に対して政治家に対抗して発言する能力がないからだ。

参考サイト

ドルは80円前半、日銀法改正議論で「ハンガリーの悲劇」指摘も
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by tnomura9 | 2012-11-20 07:05 | 話のネタ | Comments(0)

自治体が営利事業を行なってはいけない訳

中国は今、バブル崩壊の危機を迎えていることは確かなようだ。そのバブル崩壊も地域的に起きるのではなく、全国一斉の経済崩壊に発展する可能性が高い。

中国の経済状況の記事を色々とネットで読んでみてひとつ気がついたことがあった。それは、中国のバブル崩壊が起きた時に深刻な経済崩壊がおきる危険性があるのは、政府・自治体が企業等の営利事業に直接的に関与しているのが大きな要因となっているのではないかということだ。

近所に食べ物屋の経営者がよく変わる建物がある。弁当屋や回転寿司や、焼肉屋やラーメン屋が開店したかと思うと、2,3年で閉店するということを繰り返している。外食産業の厳しさを感じるが、前の店がなくなったと思うとすぐに次の店の工事が始まるのは不思議だ。結局のところ、出店した店は潰れてしまうが、ビルのオーナーへの家賃が途絶えることはない。

自治体の収入もこのビルのオーナーと同じ考え方が必要なのではないだろうか。自治体の収入を上げるためには税収の増加をターゲットにするべきで、自分自身で企業を経営してはいけないということだ。自分自身で企業を経営していなければ、地域内の企業が倒産しても別の企業を誘致してくることができる。しかし、自治体自体が企業を経営してしまうと、その影響は甚大だ。まして、負債が税収入をはるかに超えるものであれば、自治体が破産してしまう。

中国はどうやら、全国の自治体がどれも不動産投資をやっているらしい。不動産バルブが崩壊したら、それらの自治体が一斉に破綻する可能性がある。住民のインフラのサービスも崩壊するとおもわれるからその影響は計り知れないものになるだろう。日本企業は真剣に撤退のことも考えておく必要があるのではないだろうか。
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by tnomura9 | 2012-11-18 11:43 | 話のネタ | Comments(0)

中国バブル崩壊の予兆

中国のバブル崩壊の予兆となるような事例の報道があった。

バブル崩壊「打つ手なし」-中国内モンゴル・オルドス、石炭暴落でゴーストタウンに

はじめは、中国の景気の上昇にともなって、石炭価格が高騰し、炭鉱開発で市政府や企業が潤う。労働者の雇用が生まれ、また、巨額の農地の保証金を受け取った農民が不動産投資で利益を上げるというバラ色の発展をする。

潤った財源を元に、郊外の荒野に突如高層ビル街が出現した。巨大な公園やホテルも建設されたしかし、ほとんどんが投資目的の購入のため入居率は低く空室が目立ち、人通りは少ない。

やがて、繁栄も金融ショックで突然に崩壊する。石炭価格が下落したからだ。借金に追われた投資家の自殺や夜逃げが急増し、給料未払いに憤った出稼ぎ労働者の抗議活動が相次ぐ。出資金詐欺にあった市民が公安当局に殺到する。市政府は工業団地などを造成するが入居する工場はない。

近いうちに、このようなバブル崩壊が中国の全土に起きる可能性が高い。

収益源が単一だと、破局が突然に来る。収益源の多様化はリスク管理の基本だ。中国に限らず同じ状況の日本の中小都市も、注意する必要がある。

経済状況の変化とは売れていたものが売れなくなって、売れなかったものが売れ出すということだからだ。
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by tnomura9 | 2012-11-17 11:22 | 話のネタ | Comments(0)

薄熙来解任に見る「微博時代」の権力闘争

時事ドットコムに発表された、時事通信社北京特派員 城山 英巳氏の記事で、中国指導部の内部事情を関係者にアプローチせずに、中国版ツイッターの「微博」を調べるだけで記事にしたものがある。

薄熙来解任に見る「微博時代」の権力闘争

部外秘の内容が、関係者の意図的なリークや、一般の人が偶然知り得た情報などがネット上に拡散し、これを視るだけで以前はとうてい知ることができなかった情報を知ることができるようになったという。

もちろん中国政府は莫大な資源を投入して、秘密情報が漏れないように検閲や記事の削除を行なっているが、それでも、それを逃れた情報をみることでかなりのことがわかるようだ。

ジャスミン革命こそ起きなかったが、中国国民は政府の知られたくない内部情報をかなり、詳しく知っている可能性が高い。これが、中国共産党の独裁政治にどうか変わっていくのか未知数だが、今までのような情報統制が不可能な時代になってきているのは確かだ。

日本政府も専属で「微博」などの中国のネット情報を解析する部隊を設立する必要があるのではないだろうか。

いろんな意味で戦略のサイバー化を向上させることが急務だ。
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by tnomura9 | 2012-11-16 18:54 | 話のネタ | Comments(0)

兵隊に行きたくない中国の一人っ子たち

兵隊に行きたくない中国の一人っ子たち

この記事が本当なら嬉しいのだが。戦争などするものではない。軍人なら誰でもそう思うと聞いた。
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by tnomura9 | 2012-11-16 00:29 | 話のネタ | Comments(0)

中国の軍人が語った中国軍事戦略の本音

今年の6月に中国の軍人との中国での会合に出席した、元陸上自衛隊西部方面総監 用田 和仁氏のレポートを見つけた。

中国の軍人が語った中国軍事戦略の本音

中国の軍人は国土を守るための防御的な軍事力しか行使しないと主張するが、中国には国境という概念はなく、国土を守るために力の届く範囲が領土だそうだ。日本の国民はこの主張を幻想をいだくことなく受け止めなければならない。今度の選挙の争点にも候補者の主張のなかに日本の安全保障に対するビジョンがあるかどうかを確認する必要があるだろう。

対中国の対応は防衛力の増強だけで対応できるほど簡単なものではない。候補者に真の地政学的国際感覚があるかどうかを問う必要がある。平和なときなら利権の通路である人を選んでもよいだろうが、情勢がこのように緊迫してくると、無知な議員を選んでしまうと日本が滅んでしまうかもしれない。
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by tnomura9 | 2012-11-15 23:44 | 話のネタ | Comments(0)

日本企業無言の中国脱出

日本の自動車関連の部品の工場の中国脱出が静かに進行中だ。

反日行動に無言の反撃、自動車業界に中国離れの動き-近隣へ

部品は消費者が日本製とは知らないので、不買運動のターゲットにはなりにくいが、その部品産業が中国を脱出し始めている。人件費の高騰、労働争議、政府の汚職体質、あからさまな反日運動などが、生産基地としての中国の魅力を失わせているらしい。市場にしても世界的に見ても他の新興国の方に重点が移りつつある。

ただし、工場を中国から他の新興国へ移すにしてもインフラ整備の問題はある。特に電力の問題は重要だろう。

政府は原発ゼロを打ち出し、その非現実性が批判されているが、工場の海外移転の戦略上、原子炉をカプセル化し地中に設置できるCANDLE炉やTWR炉などの新型原子炉の開発が急務ではないだろうか。これらの原子炉は理論的に制御棒がいらず、プルトニウムも発生させないので核拡散の危険もない。

工場もインフラも簡単に移動できれば、地政学的なリスクをかなり軽減できるのではないだろうか。SF的な空想になるが、工場と電力をコンテナで運んで、状況が変化したらコンテナで撤収できるように出来れば一番いい。
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by tnomura9 | 2012-11-15 08:14 | 話のネタ | Comments(0)