カテゴリ:話のネタ( 230 )

篠原ともえ

今日テレビの音楽番組を見ていたら、篠原ともえがゲストで出演していた。個性的な髪型の黒髪と真っ赤なドレスとよく動く表情が異世界的な美しさを感じさせてびっくりした。すごい美人というわけではないのだが、芸術的な雰囲気をまとっている印象があった。

篠原ともえというと、ハイテンションの変な女の子という昔の印象があったので、興味が出てきてグーグルで調べてみたら、「変身」「可愛くなった」「美しくなった」というコメントが多かった。

奇抜なファッションと突き抜けた元気さで一斉を風靡した女の子も、35歳の美女に変身し、天文宇宙検定三級だそうだ。

赤いスイートピー King Of Pops2 - Guitar☆Man GPK featuring 篠原ともえ
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by tnomura9 | 2014-09-06 22:27 | 話のネタ | Comments(0)

中国の本気

仰天した。

日本はすでに中国の属国に!? 北京の教科書の仰天地図

これが中国の本音だったら大変な事だ。
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by tnomura9 | 2014-07-30 06:40 | 話のネタ | Comments(0)

スマホでメモ

ガラケーをスマホに変えた。SONYのXPERlAだ。手書き入力と言うのがあったので試して見たら、快適だった。ひらがなで入力して漢字変換する方式だが、認識もはやく、変換効率が良いのでストレスを感じない。自分にメールしたら、パソコンにも出先からでも取り込めた。

何だかコマーシャルの文章のようになってしまったが、メモ帳がいらなくなってしまった。

ITの進歩のお陰で理想のダイナブックが近づいてきている。(まだほど遠い状態だが、そういう時代も近いのではと感じさせるようになってきた。)
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by tnomura9 | 2014-04-24 07:44 | 話のネタ | Comments(0)

IT断食

「やっぱりな」という記事を見かけたので引用しておく。(元記事

「AERA」2月3日号では、ソフトウェア企業のドリーム・アーツが実施している「IT断食」を紹介している。この会社では、会議へのパソコン・スマホの持ち込みや、プレゼンソフトのパワーポイントの使用、CCメール(写しメール)の送信を禁止している。

2013年には社内の猛反対を押して、営業部からパソコンを取り上げ、企画書や見積書作成などの業務は、別の支援部門が担当することにした。

同社のウェブサイトによると、現在営業部はパソコンの代わりにタブレットPC(iPad)を持って外回りをしている。パソコンよりも素早く電源を立ち上げることができるので、移動中にメールチェックをすることもできる。

さらに、資料をクラウド上に保存しておけば、訪問先でもパソコンを使う必要がない、というわけだ。パソコン撤去後の半年間で、営業部の訪問件数は40件から250件に増加。売上見込みも3倍以上になる成果が出たという。


あえてITを使わないというのも仕事の合理化のひとつかもしれない。製品を売るという目的を考えたときには常識と考えられていることも疑う必要がある事を示している。それと、製品を売る事の大切さを。

ブラジルのセムラー社では販売部門と製造部門の人員がチームを作っており、意思決定は顔と顔を合わせて行うミーティングで行われる。その際、口頭ですむ用事は極力文書を作らないようにしているとのことだ。情報を文書化するときの文書化できにくい情報が抜け落ちたり、文書を作ったり読んだりする無駄な時間が発生したりするのを防ぐためだ。

現場で発生したクレームはすぐに製造部門に届くので素早い対処ができる。これも、ユーザーの意見に的確な対応をするという製品を売るための最適化のひとつだろう。

ソニーのパソコンを例に挙げて悪いが、カーソルキーが右のシフトキーに並んでいたため打ち間違いが多かった。これについての不満が多くネットの記事にも見られていたのに、何年も放置されていた。売れない理由は価格のせいだけではない。

販売力の強化などとスローガンを掲げるより、製品を売るためには本当に何をしないといけないのかを真剣に考える必要がある。
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by tnomura9 | 2014-02-11 04:02 | 話のネタ | Comments(0)

阿部首相のイルカ漁にたいする発言について

阿部首相がイルカ漁を擁護して、文化の違いなのだから容認してほしいと発言したということだが、この人は外交に対するセンスが全くないのではないかと疑いたくなる。

イルカについては人間より体重比の大きい脳を持ち、近年は言語を持っている可能性も指摘されている。欧米のイルカ保護の立場はこれらの科学的発見から、イルカを人間に準じる物と考えているのではないだろうか。そうであれば、イルカ漁に対する批判は、人権に準じる大きな問題としてとらえているのかもしれない。

そうであれば単に文化や習慣の問題として片付けることはできなくなってくる。反論するにしても相手の論点を十分に理解した上で、それに対する発言をしていかなければならない。

朴大統領の慰安婦についての執拗な攻撃も、女性が戦争の道具として使われたということに対する非難を含めているのかもしれない。そうなると、韓国ではもっとひどいことをしているとか戦争にはつきものだという反論は論点がずれている。

どんな事情があったにせよ売春婦の立場というものは自分ですすんで選択するような代物ではない。それについての遺憾の意ははっきりと表明し、(だからといって制度的に売春を強要したなどという捏造記事に基づく根拠のない非難や過去の政府間で解決済みの賠償に応じる必要は全くない)、戦後の自衛隊についてはそのような物は一切ないことを表明する必要があるのではないだろうか。

韓国の執拗な攻撃によって、日本もきちんと主張すべき所は主張していかなければならないことは明らかになった。しかし、その主張が内輪の納得でしかないのであれば、日本にたいする世界の評価が下がるだけだ。少なくとも相手の論点を理解して、それに対する適切な発言をしていくという最低限の努力はしていかなければならない。

日本の第二次世界大戦の顛末をみていると、このような内向きの判断による対応の間違いが随所に見られるように思うが、その教訓が生かされていないのではないだろうかと不安になってくる。また、戦後の慰安婦問題に対する日本人によるねつ造記事がこれだけの禍根をのこしているのを見ても、言葉がもたらす結果の重要性というものにもっと敏感になる必要がある。
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by tnomura9 | 2014-01-25 22:59 | 話のネタ | Comments(0)

反日と嫌韓

朴大統領の執拗な反日外交に嫌気がさして、嫌韓の記事を読むのが面白いと感じるようになった。反日のせいで韓国の経済が傾いているそうだとか、韓国の製品は日本からの部品の供給が途絶えると製造すらできなくなるなどの記事を読んで溜飲を下げている。

しかし、よく考えると朴大統領の反日政策が非現実的で韓国を窮地に追いやるかもしれないという事と、嫌韓の記事と共通するものがあるような気がしてきた。どちらも結論が先にあって、いろいろな事実はその結論を支持するためだけに集められているという事だ。現実はどういうことなのかという考え方がなくなってしまっている。

たとえば、尖閣のせめぎ合いを巡る日中の軍事力比較で、中国は艦船の数は多いが、練度と技術力は日本が優位に立っており、開戦したら日本が圧倒的な勝利を得るという意見が見られるが、戦争などという物はやってみなければ結果は分からないのだ。したがって、やらないにこした事はない。日本が艦船や航空機の数が少なくても中国に勝てるという意見の中に、日露戦争のバルチック艦隊を連合艦隊が打ち破ったという歴史を根拠にしているとしたら、こんなに非現実な考え方はない。

韓国の話にもどるが、反日行動のせいで韓国の経済が破綻するとは思えないし、もしそうであっても韓国の国力が落ちて、北朝鮮に制圧されたとしたら、日本は直接中国や北朝鮮と国境を隔てて対峙しなくてはならなくなる。また、想定される多量の韓国からの難民の対策に追われることになるだろう。韓国を好きになれといわれても難しいかもしれないが、嫌韓だから韓国は滅びてしまえとは簡単には言えないのだ。

韓国の反日の問題点はその主張が内向的だということだ。外的な条件を考慮せずひたすら自身の主張が実現化する事を願って行動している。現実よりも自己の主義主張が通る事が大切なのだ。これは、中国共産党の主張にも共通している。おそらく、東アジアのメンタリティがそういうものなのではないだろうか。

おそろしいことに、日本にも同じメンタリティがあるような気がする。それは、「質の良い製品を作れば必ず売れるはずだ」とか「安ければ必ず売れるはずだ」という信念だ。日本の失われた20年はマネーゲームよりも販売不振によるものが多かったのではないだろうか。東アジアの民族の内向的な性質が、販売の現場で市場の意向を汲み取ってそれに合わせた製品を用意する事よりも、このような良い製品なのだから買わないのはおかしいという行動に導いてしまったのではないか。

こういう例は他にもある。製造拠点を中国から引き上げて、東南アジアに移せばいいではないかという意見があるが、東南アジアの経済を支配しているのは華僑だ。残念な事に、中国には華僑がいるが、日本にはいない。現地の事情を熟知したサポートシステムがないのだ。

グローバリゼーションに対応するために英語教育をするということだが、東アジア民族の内向的な考え方を現実主義的な考え方に変える必要もあるのではないだろうか。教育やマスコミの力は侮れない物があるが、嫌韓に走らず、日本の将来を見据えた記事をマスコミにみつけたいものだ。
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by tnomura9 | 2014-01-23 05:56 | 話のネタ | Comments(0)

中国マネー引き上げの影響

7月31日付の『NEWSポストセブン』のウェブに「中国マネーが日本から引き上げれば不動産下落しデフレ再来も」という記事が掲載されていた。

中国の「陰の銀行」が破綻した場合、日本もその影響を免れないようだ。

記事によれば、アベノミクス以降の株高は、海外マネーの流入によるものが大きく、その中でも、中国マネーの比率が高いそうだ。銀座、六本木、赤坂などの一等地を買いあさっているのは中国マネーらしい。中国のバブル崩壊が起きれば、中国マネーは日本の不動産から引き上げ、土地価格の下落、デフレと進む可能性がある。

また、中国ファンドや、中国株に投資している投資家は直接的な被害を受けるだろう。さらに、中国での販売成績に依存している企業も影響を免れない。

中国経済が崩壊した時、日本が無傷ということはありえないだろう。

金融崩壊の恐ろしさは、それが、実体経済の状況にかかわらず、風聞やムードといった掴みどころのないものにも影響を受けるということだ。アメリカの不動産バブルの崩壊がメディアの報道をきっかけに起こったということは記憶に新しい。したがって、欧米の一流のメディアが中国の経済危機を報道し始めたということは、欧米の投資家に中国沈没への準備が完了したということを意味していると考えるのは深読みしすぎだろうか。

我々庶民には無縁の話だが、それでも何か準備が必要なのだろうか。
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by tnomura9 | 2013-07-31 18:27 | 話のネタ | Comments(0)

江蘇省の財政破綻

7月25日付けのロイター日本語版のウェブの記事によると、中国江蘇省の財政状態が非常に悪いらしい。原因は、造船、太陽光発電パネルなどの過剰生産による不振で、税収が激減して地方政府の負債が膨らんでいる。中央政府の投資依存への規制の方針の打撃を、江蘇省の財政は最も受けやすい体質だ。

江蘇省域内のGDPはトルコを抜き世界の上位20カ国に食い込み、人口は7900万人と大半の欧州諸国を上回る。これが、財政破綻をしたら中国全体にも大きな影響があるだろう。

不気味なのは、ロイターのような欧米の報道機関が、この事実を取り上げ始めたという事だ。破綻説のあった7月はもう終わろうとしているが、予断をゆるさない。
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by tnomura9 | 2013-07-29 07:38 | 話のネタ | Comments(0)

中国のバブル崩壊のタイミングと Google トレンド

7月26日付けの、eワラント証券株式会社のレポート「中国のシャドーバンキング問題とバブル崩壊のタイミング―Googleトレンドを用いた投資分析―」によると、メディアのシャドーバンキングについての報道記事の増加が、中国の不動産バブル崩壊の予測に役立つかもしれないとのことだ。

同レポートの主張では、米国のサブプライムローンの例を取り上げている。サブプライムローンの問題がメディアに取り上げられ始めた最初の頃は株価は堅調だった。しかし、その後株価の急落がおこると、メディアの報道がサブプライムローン一色となり、その後発生したリーマンショックで株価はさらに下落した。

これは、投資リスクをメディアの報道で感知した投資家が、投資を現金化してリスクを低減させようとしたためだ。株価が下がる前に現金化しないといけないので、株の売却は他の人より先に行わないといけない。様子見の時期からトレンドがはっきりと株価下落の様相を呈すると、争って株の売却が行われ、株価の危機的な下落が起きる事になる。メディアの報道が、バブル崩壊の原因の明白な一員であることをこのレポートは主張している。

中国のシャドーバンキングの報道量は Google トレンドをみると、最近激増しており、リーマンショックのときのパターンに類似している。このレポートでは、「今後半年程度以内に株価の急落が起こり、その後メディアがシャドーバンキング一色に、さらにその後大型倒産 を含む本格的なバブル崩壊、というシナリオが考えられる。」として、長期の投資の買いポジションをとらず大部分を現金で残しておいて一部の資金でリスクをとることを勧めている。

なぜ、最近景気の変動が危機的に変化しやすいのだろうかと不思議に思っていたが、結局、比較的少数の投資家の行動を反映しやすいのがその理由だったのだ。多くの個人の行動の結果が平均化されてしまえば、大きな変動は起きにくい。しかし、少数の個人の行動が直ちに株価などに反映すれば、変動の幅が大きく変化が急激になりやすいのは理解できる。

また、投資家の情報源が様々であれば行動は均一にならないだろうが、彼らが一律にメディアの報道を判断材料にしていれば、同一行動をとる可能性が高くなるだろう。

経済の安定化をはかるためには、このメディアの報道と投資家の行動の同期という不安定要因を安定化させる何らかの仕組みを考える必要があるのではないだろうか。

たとえば、株式を原則無配当にするというのはどうだろうか。投資家は株の利益ではなく、投資先の営業の実際の内容を重視するようになる。したがって、投資がより実体経済にそったものになるだろう。また、実力を持った中小企業の株の非公開も考えられる。これによって、資金力が相場の変動に影響される事がなくなる。高度な社会福祉もそうだ。相続財産が3代で消滅すれば投資家が減少し、汗水たらして実体経済で仕事をする人が増える。貧富の格差が減れば、購買力の変動が薄められ、物価の変動がなくなる。

これらのアイディアは少々行き過ぎだし、内部矛盾や副作用を発生する可能性をもっているが、投資行動に対する何らかの緩衝機構を考えることは国の安全保障の上でも重要なことだと思う。
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by tnomura9 | 2013-07-27 07:29 | 話のネタ | Comments(0)

中国:PMI の一部データ公表停止

7月5日の Bloomperg.co.jp の記事によると、中国が特定業界の月刊の PMI (製造業購買担当者景気指数) のデータの公表を停止したそうだ。特定業界のなかには鉄鋼業が含まれる。

経済の専門家ではないので分からないが、鉄鋼業の製造販売がふるわないという事は、鉄を素材とする建設業やその他の製造業の景気が良くない事を示しているのではないだろうか。中国の実体経済の冷え込みは公表よりかなり悪いのではないかと思われる。

しかし、中国の経済破綻は日本にとっても対岸の火事では済まされないだろう。上海総合が下がっているとはいっても今月にも中国の金融危機が始まるとは言えないだろうが、もし、それが本当に起きたら、いずれ、自分たちの生活にも関わってくるかもしれない。

現在進行中の新疆ウイグル地区の動乱を見ても、中国共産党の強圧的な政治手法はいずれ、治安の上でも経済的にも維持不能になっていく可能性が高いが、北朝鮮の政権がなかなか破綻しないのをみても、内部的な矛盾が独裁政権の破綻につながるのには時間がかかるだろう。その間に中国が日本に戦争を仕掛けきて日本が大きな被害を被る可能性は否定できない。中国の経済事情が悪いからといって、脳天気に安心する事はできないのだ。

一連の尖閣問題については、海上保安庁の巡視船に漁船が衝突した事を含めて中国のシナリオに従って動いているようにも見える。

中国の動向が自分たちの日常の生活にどう関わってくるのかは予想もつかないが、生活防衛のための心準備くらいは必要なのではないだろうか。
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by tnomura9 | 2013-07-06 02:24 | 話のネタ | Comments(0)